民間の介護保険の必要性 | ブログ | オンラインの資産運用なら【FP事務所 SPOON】

公的な介護保険だけで、介護に必要な費用やサービスを全てカバーできるとは限りません。
そのような場合、民間の介護保険が必要になるケースもあります。
今回は、民間の介護保険の必要性が高いケースについてご紹介します。

▼民間の介護保険が必要なケースとは
■預貯金で介護費用を払えるか不安な場合
公的な介護保険は自己負担額が一定の割合で決まっていますが、介護費用は個人の状況や希望によって大きく変わります。
たとえば、自宅での介護・高齢者住宅への入居・プライベートなサービスの利用などは、自己負担額が高くなる可能性があります。
介護期間も予測できないため、預貯金だけでは不足する場合や将来の生活に影響する場合は、民間の介護保険で補うことを検討しましょう。
■身近に介護をしてくれる人がいない場合
公的な介護保険は、家族や友人など身近な人が介護してくれることを前提としています。
しかし、単身や遠方に住んでいて身近に頼れる人がいない場合もあります。
そのような場合、民間の介護保険を利用することで、プロの介護サービスが利用可能です。
■65歳未満で要介護になったときの備えができていない場合
公的な介護保険は、65歳以上の方が対象です。
しかし、事故や病気などで65歳未満でも要介護状態になる可能性もあります。
民間の介護保険は、65歳未満でも加入できるプランがあります。
早めに加入すれば保険料も安く済み、万一のときにも安心して介護を受けられるでしょう。

▼まとめ
民間の介護保険の必要性が高いのは、主に以下の3つのケースです。
・預貯金で介護費用を払えるか不安な場合
・身近に介護をしてくれる人がいない場合
・65歳未満で要介護になったときの備えができていない場合
当社は保険の見直しやライフプランについてのご相談を承っておりますので、介護保険に不安をお持ちの方はぜひご相談ください。